同協議会副委員長の峯眞人氏（医療法人自然堂峯小児科院長）は、RSウイルスが乳幼児に与える影響の大きさと、新たなワクチンへの期待について語りました。

この中で峯氏は、2歳までにほぼ全ての乳幼児がRSウイルスに感染し、3歳までにほぼ全ての子が抗体を獲得する点に触れ、「軽症なら風邪のような症状だが、侮ることはできない」と指摘。①乳幼児の肺炎の約50％、細気管支炎の50～90％はRSウイルスが原因②特効薬はなく、対症療法が中心となる中、わが国では年間約3万人もの赤ちゃんが入院を余儀なくされている――現状を報告しました。

また、峯氏は「生後6カ月以内の乳児は基礎疾患がない場合でも重症化するリスクが高い」と強調。感染後にぜんそくを発症するリスクが高まるなど、長期的な影響について、懸念を示しました。

さらに、近年は流行の時期が変化していることを踏まえ、「1年中だらだらとした流行が繰り返されており、日本で生まれてくる赤ちゃんはいつでもRSウイルスに感染してしまう可能性がある」と強調。「手洗いや人混みを避けるといった一般的な予防策だけでは、保育園や家庭内での感染を完全に防ぐことが極めて困難であるのが実情」と語りました。

その上で、こうした状況下で妊婦に接種する「母子免疫ワクチン」の定期接種化が開始された意義に触れ、「妊婦さんにワクチンを打つことによって、お母さんの体の中に抗体を作っていただき、その抗体が胎盤からへその緒を伝わって赤ちゃんに流れる」「そうすると生まれてきた赤ちゃんはお母さんからもらった免疫によって、生まれたその時から一定の期間守られる」と説明し、期待される効果を力説しました。

効果的なタイミングは分娩の4、5週間前に

オンライン勉強会に参加した岩田（右上）、峯（左上）、鈴木の3氏

続いて、日本産婦人科医会常務理事の鈴木俊治氏（東京かつしか赤十字母子医療センター院長）が産婦人科医の立場から、母子免疫ワクチンの仕組みや適切な接種時期、安全性について解説しました。

鈴木氏はまず、今回導入されたワクチンの特性について、「ウイルス自体を使わずに遺伝子組み換え技術で人工的に生成されたウイルスのタンパク質を用いている」と述べた上で、「体内でタンパク質を作らなくていいので発熱などの反応が少ないのが特長であり、より妊婦向けのワクチンと言える」と説明。

出生直後から赤ちゃんを感染から守るという特長について強調するとともに、効果的な接種時期について「抗体が十分に移行するためには、接種から4、5週間経ってから分娩となるのが望ましい」と語りました。

また鈴木氏は、自然感染や過去のワクチン接種による抗体は時間とともに低下するため、「妊娠ごとにワクチンを接種することが推奨されている」との見解も示しました。

妊婦が最も気になる安全性については、接種部位の痛みなどはあるものの、「重篤な副反応は少ない」と説明。一部の海外データで妊娠高血圧症候群の発症率がわずかに高くなったとの報告があった点について、「発症率が高かったというデータもわずかなものであり、乳児に対するワクチンの有効性を考えると、妊婦へのワクチン接種を妨げるものではない」と明言しました。

最後に鈴木氏は、より安全に接種を行うための工夫として、「可能なら最低でも血圧を測り、尿タンパクを確認して打ってもらうのが望ましい」とアドバイスを送り、過度な心配をせずに接種を検討してほしいと呼び掛けました。

竹谷代表「子どもと家族を応援」

竹谷代表は「公明党として今後もRSウイルスワクチンの接種を推進し、子どもと家族を応援していく」と力を込めました。